Security

会員番号を1つずらすと他人の情報が返るAPIを自社で確かめる

自社のアプリが「会員番号1001の情報をください」とAPIを呼んでいるとして、その1001を1002に書き換えたら何が返ってくるでしょうか。個人情報保護委員会は10月7日、この手の穴を「APIが悪用される事例」として注意喚起に加えました。秋に相次いだ漏えいの公表と合わせて、自社で確かめる手順をまとめます。

2026.11.05 公開読むのに約 6分約 3,700字
この記事の内容
  1. 秋の2つの事案
  2. 半月で830件
  3. 事例9の4つの原因
  4. JPCERT/CCのケースB
  5. 自社のAPIで試す
  6. ガイドラインも前倒し

他人の情報が返ってくるようなAPIは、個人情報保護委員会が10月7日に注意喚起「WARNING」へ追加した事例9と共通の穴を抱えています。

サーバーが認証(ログインしているか)は確かめていても、認可(その人が1002番のデータを見てよいか)までは確かめていない。IDOR(Insecure Direct Object Reference)やBOLAと呼ばれる脆弱性です。

OWASPのAPI Security Top 10(2023年版)で1番目に挙がっている「Broken Object Level Authorization」も、この脆弱性のことを指しています。

事例9の資料を読んだあとでこのTop 10を見直してみたら、事例9が挙げている4つの原因が、それぞれTop 10のどれかと重なっていました。ちょっと面白い対応なので、後半で表にしています。

秋の2つの事案

ソースネクストローソン
公表日2026年10月15日2026年10月8日
件数2,251万9,960件215万5,345件ローソンID。別にアプリ予約26件
公表された原因会員情報取得APIを不正に利用されたアプリで本人に情報を表示するためのセキュリティ機構が不正アクセスを受けた
対象の情報メールアドレス、パスワード、氏名、住所、電話番号、生年月日など登録状況により異なる。カード情報は対象外氏名、生年月日、性別、電話番号、住所10月24日の訂正で、メールアドレスは漏えいなしとされた
不正アクセスの時期10月9日10時ごろに開始13日13時36分までに封じ込め9月12日〜14日
各社の公表文から(ソースネクスト 2026年10月15日、ローソン 2026年10月8日・11月2日更新)。

この秋は会員の多いサービスで個人情報の漏えいの公表が続いていて、原因にAPIやアプリの構造を挙げた会社もあります。

ソースネクストは10月15日に会員情報2,251万9,960件が取得されたと公表し、原因として「会員情報取得APIを不正に利用」されたことを挙げています。対象の情報にはメールアドレスや氏名に加えてパスワードも含まれていたそうです。

その1週間前の10月8日には、ローソンがローソンIDの情報215万5,345件の漏えいを公表しました。こちらは「アプリ上で利用者本人に対し情報を表示するためのセキュリティ機構」が不正アクセスを受けたという説明で、10月24日の訂正によりメールアドレスは漏えいなしとなっています。

どちらの会社も攻撃の具体的な手口までは明らかにしていません。

冒頭のIDの書き換えがこの2社で使われたかどうかは分からないので、ここでは原因にAPIやアプリの仕組みが挙がっているという事実だけにとどめておきます。

半月で830件

不正アクセスによる個人データの漏えい等の報告件数(速報の受付月別)

4月
166件
5月
163件
6月
185件
7月
212件
8月
235件
9月
303件
10月(16日まで)
830件
個人情報保護委員会に直接報告された速報の件数(令和8年10月28日 第374回委員会 参考資料2)。

個人情報保護委員会が10月28日の委員会に出した資料に月ごとの件数が出ていて、不正アクセスによる漏えいの報告は4月1日から10月16日までで2,094件でした。

4月の166件から9月の303件までじわじわ増えていたところに、10月は16日までの半月だけで830件に達しました。上のグラフを見れば、跳ね方がかなり急であることはすぐに分かると思います。

報道では「延べ2億6,000万人」という数字もよく見かけますが、これは延べの数で、同じ人を複数の事案で重ねて数えています。

速報の値なので確報で変わる可能性もありますし、金融業や電気通信業の報告、行政機関の報告はこの数に含まれていません。

事例9の4つの原因

個人情報保護委員会「WARNING」事例9の原因と、OWASP API Security Top 10(2023年版)の対応

事例9の原因対策例OWASPでは
管理の対象から漏れているAPIがあった定期的にAPIを洗い出して点検するAPI9Improper Inventory Management
URLや会員IDを書き換えると、他のユーザーのデータに届いた認証に加えて、そのデータを見てよいかの確認(認可)を毎回行うAPI1Broken Object Level Authorization
レスポンスに不要な情報が含まれ、会員IDが連番だったレスポンスに不要な情報を含めない。IDにはランダムな値(UUIDなど)を使うAPI3Broken Object Property Level Authorization
大量アクセスを抑えるレートリミットが無かった短時間の大量アクセスを検知して止めるレートリミットを入れるAPI4Unrestricted Resource Consumption
左2列は事例9の原文の趣旨をやさしく言い換えたもの(個人情報保護委員会「WARNING」令和8年10月7日改訂)。右の列の対応づけは弊社によるもの。

事例9の中身はシンプルで、攻撃者はまずサービスに普通にログインし、そのあとURLや会員IDのパラメータを書き換えてほかのユーザーの情報を取得しています。原因として挙がっているのは、上の表の左の4つです。

右の列は弊社がOWASPのTop 10と突き合わせてみた対応で、委員会の資料にこの対応は記載されていません。

こうして並べると、事例9は特殊な手口というよりAPIの脆弱性としてよく知られたパターンが4つ重なった状態だったことが分かります。

これらのうち冒頭のID書き換えに該当するのが2つ目の赤い行で、OWASPでも1番目に挙げられている項目です。

3つ目と4つ目は、それを見つけやすくする条件です。会員IDが連番なら、攻撃者はIDを1つずつ増やすだけで全員分を試せますし、レートリミットが無ければ、そのリクエストを短時間に何十万回でも送れてしまう。

1つ目も見落とせなくて、古いバージョンのアプリのために残したエンドポイントやテスト用に作成して消し忘れたエンドポイントは管理から外れがちです(把握していないAPIには、残る3つの対策も入りません)。

JPCERT/CCのケースB

JPCERT/CCが10月8日に出して23日に更新した注意喚起でも、APIを狙う攻撃が「ケースB」として挙げられています。

公開されているスマートフォンアプリを解析してAPIのエンドポイントやキーを割り出す方法、画面操作からは呼べない内部APIを直接叩く方法、ほかのシステムへの侵入で盗んだAPIキーを使う方法、この3つです。

対策として挙がっているのは、APIへのリクエストを時間あたりの件数で制限すること、ログインやパスワードの再設定、SMSの送信、検索といった悪用されやすい機能には個別に制限をかけること、非公開のAPIも含めてすべてのエンドポイントでアクセス制御をかけて許可した利用者とHTTPメソッドだけを受け付けること、などです。

APIのトークンには必要な権限だけを持たせて有効期限を短くし、漏れた疑いがあればすぐ無効にできるようにしておく、という項目も並んでいます。

アプリに埋め込んだAPIキーやエンドポイントは、アプリを解析されると読み取られてしまいます。

画面に出していないことは、隠していることにはなりません。

自社のAPIで試す

自社でアプリや会員サイトを運営しているなら、次の順に確認するのが労力のわりに効くと思います。

  1. APIを全部洗い出す

    いまのアプリが使うエンドポイントだけでなく、古いバージョンのアプリ向けに残したものや、管理画面や外部連携のために作ったものも含めます。洗い出せなかったAPIは、点検もできません。

  2. IDを書き換えてリクエストする

    テスト用のアカウントを2つ(AとB)用意し、Aでログインしたセッションのまま、パスやパラメータの会員IDや注文IDをBのものに書き換えてリクエストします。Bのデータが返ってきたら、その場で直すべき脆弱性です。更新(PUT)や削除(DELETE)のAPIでも同じことを試します。

    エラーが返ってきても、それだけで安全とは言えません。ステータスコードだけでなく、レスポンスの中身まで見てください。

  3. レスポンスの中身を見直す

    画面に出していない項目がレスポンスのJSONに含まれていないか、IDが連番になっていないかを確かめます。IDをランダムな値(UUIDなど)にしておくと、推測されにくくなります。

  4. レートリミットとトークンの扱いを確かめる

    同じユーザーや同じIPからの大量のリクエストを止めるレートリミットを入れ、ログインやパスワードリセットには個別の制限をかけておくと安心です。APIのトークンは有効期限を短くして、漏えいが疑われたらすぐ失効できるようにしておきます。

2つ目の確認は、必ず自社の環境か、テストの許可をもらった環境で実施してください。

他社のサービスで試すと、不正アクセス禁止法に抵触するおそれがあります。

直すときの基本は、リクエストのたびに「ログインしているユーザーが対象IDのデータにアクセスしてよいか」をサーバー側で検証することです。

認証で確かめているのは「誰か」であって、「何にアクセスしてよいか」という認可は別のチェックになります。認証と認可を混ぜて考えると、ログイン済みなら安全という思い込みにつながります。

ガイドラインも前倒し

個人情報保護委員会は10月7日、安全管理のガイドラインにある「手法の例示」を見直す予定の内容を前倒しで示しました。10月28日の委員会では、改正の施行もできるだけ前倒すことに決まりました。

示された例示には、組織の外からのアクセスや管理者の権限に多要素認証を使うことや、アクセスの記録を一定期間残して改ざんを防ぐことなどが並び、中小規模事業者向けの例示の欄もあります。

委員会自身も、例示はあくまで例であって適切な手法は例示に限られないと説明しています。

とはいえ漏えいが発生すれば何をしていたかは問われるので、自社で作成したAPIがあるなら上の4つを確認するところから始めるのが現実的だと思います。

最後に宣伝です。弊社の無料Web診断は外から見える範囲だけを確認するもので、この記事のIDORは対象外となります。

こちらは、テスト用のアカウントを2つご用意いただければ、ご相談の中で一緒に試せます。

APIの点検は、テスト用のアカウントを2つご用意いただければ、ご相談の中で一緒に試せます。

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この記事で使った情報出どころ
事例9「APIが悪用される事例」の原因と対策例個人情報保護委員会「WARNING」(令和8年10月7日改訂)
漏えい等の報告2,094件・延べ約2億6,000万人・月別の件数個人情報保護委員会 第374回 参考資料2(令和8年10月28日)
ガイドラインの例示の見直しと施行の前倒し個人情報保護委員会 注意喚起(令和8年10月7日)・第374回 資料2-1
APIを狙う攻撃(ケースB)と対策JPCERT/CC 注意喚起(2026年10月8日公開・23日更新)
API1〜API10の項目名OWASP API Security Top 10 2023
ソースネクストの事案ソースネクスト(2026年10月15日)
ローソンの事案ローソン(2026年10月8日公表・11月2日更新)
どれも公表された一次情報です。各社の事案の手口は公表されていないので、事例9と同じ手口だったとは書いていません。